データ利用上の注意
訂正報告書の反映
財務数値、役員情報、役員報酬には、訂正報告書の内容を反映しています。
反映の有無は次の項目で確認できます。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
isCorrected | 訂正により値が変更されたか |
sourceDocumentId | 値の出所となる書類 |
EDINET の閲覧期間が満了した書類に対する訂正報告書は取得できず、反映されない場合があります。
閲覧期間（有価証券報告書は 5 年）を経過した書類は EDINET から取得できません。 古い年度ほど、訂正前の値が残っている可能性が高くなります。
出典で確認できた誤りについては、サーバー側で個別に修正し、該当する行に出典の URL を
付けます（correctionSource、payCorrection）。
値の選択基準
連結の値を優先し、連結が存在しない場合に単体の値を用います。 同一の期に複数の書類が存在する場合は、訂正を反映した値を 1 つ選択します。
会計基準は会社ごとに異なります（日本基準、IFRS、US GAAP）。各データの会計基準は
accountingStandard で確認できます。比率は小数で返します（returnOnEquity の 0.101 は 10.1%）。
設備投資および配当金の支払額は支出であるため負の値となります。
日本の開示制度に起因する差異
| 項目 | 内容 |
|---|---|
major_shareholders | 大株主は名義で記載されるため、信託銀行の信託口が上位を占める |
institutional_holders | 5% 超を保有し、特例報告を提出した機関に限る |
companyOfficers[].totalPay | 報酬が 1 億円以上の役員のみ個別に開示される。それ以外は None |
totalRevenue | 対応する科目が業種により異なる（売上高、営業収益、経常収益） |
insider_roster_holders | 年 1 回の有価証券報告書時点の所有株式数であり、取引履歴ではない |
言語
既定の言語は英語です。会社名には EDINET に届け出られた英文社名を、業種名には JPX の英語名を使用します。
事業の内容、役員の氏名と役職、株主の名称、書類の種類と表題および市場区分については 英語の出典が存在しません。これらは言語設定にかかわらず日本語で返し、機械翻訳は行いません。
英文社名を届け出ていない会社（証券コードを持つ会社の約 23%）は、英語設定でも和文社名を返します。
既知の制限
| 内容 | 影響する項目 | 備考 |
|---|---|---|
| 指標の従業員数が連結ではなく単体の人数となる年度がある | get_jp_financials() の NumberOfEmployees | 有価証券報告書の「連結経営指標等」に従業員数が記載されない年度があるため。info["fullTimeEmployees"] および employees は「従業員の状況」から取得するため連結の人数となる |
一部の会社で insidersPercentHeld を返さない | major_holders | 役員の所有株式数の単位を判別できないため。推測による補完は行わない |
| 投資信託の組入銘柄、資産配分、信託報酬率を返さない | funds_data | 書類本文の表にのみ記載され、数値として抽出していない |
| 半期報告書の期間が事業年度の期間となる | report_filing_dates | EDINET の書類一覧の値をそのまま用いるため |
| 配当の基準日および株主総会の日を返さない | — | XBRL に基準日を持つ書類が 36 件にとどまり、株主総会の日に対応する要素が存在しないため |